世界経済フォーラム（WEF）の「2025年旅行・観光開発指数（TTDI）」で世界1位（5.09点）に輝いた日本の競争力は、単なる価格競争力や外国人観光客数にあるわけではない。観光資源の多様性、地域全体に広がる観光ネットワーク、そして現地での滞在を支えるインフラが有機的に結びついた結果だ。

WEFの詳細指標によると、日本は文化資源（2位）、自然資源（3位）、非レジャー資源（3位）という観光の中核をなす3つの資源の評価で、いずれも最上位クラスにランクインした。これは、独自の歴史遺産や大衆文化に加え、豊かな自然環境やビジネス・コンベンション関連のインフラまで、幅広く備えていることを意味する。

一方、韓国は文化資源（10位）と非レジャー資源（9位）では健闘したものの、自然資源（40位）では相対的に劣勢となった。

決定的な差は、「地域分散」と「滞在を促す力」にあった。日本は新幹線などの精密に整備された広域交通網と、各地方ならではの温泉・グルメ・祭りなどのコンテンツを組み合わせ、外国人観光客を全国各地へと呼び込んできた。これにより、首都圏への観光客の集中を緩和すると同時に、地域経済を活性化させ、地方に質の高い雇用を生み出す好循環を構築したのだ。

滞在インフラと価格競争力も、世界1位の達成を力強く支えた。円安効果も加わり、日本の価格競争力は29位と、韓国（65位）を大きく上回った。観光客向けのサービス・インフラ部門でも20位に入り、韓国（53位）との差を広げた。人口規模に対して十分なホテルの客室数や民泊施設の供給体制を確保し、増加する外国人観光客の宿泊需要を現地で安定的に受け入れてきた点が評価された。

専門家は、日本の事例から韓国の観光政策が学ぶべき課題として、「滞在期間の延長による高付加価値化」を挙げている。政策の方向性や目標を、外国人観光客誘致や観光施設の拡充だけに置くのではなく、観光客が地域に長く滞在し、多様な文化体験や消費を楽しめるよう、コンテンツとサービスを連携させることに重点を置くべきだという指摘だ。

ハニャン（漢陽）大学観光学部のシン・ハクスン教授は「日本の観光を支える中核的な原動力は、地域固有のコンテンツと交通網を有機的に結びつけ、魅力的で多彩な体験を提供するとともに、それを観光客の滞在期間の延長や消費の拡大につなげる産業構造にある。韓国も、短期滞在の観光客誘致や画一的なインフラ投資を中心とするアプローチから脱却し、地域固有の資源を活用して観光客の体験価値を高めるコンテンツやサービスを育成する必要がある」とし、「宿泊・交通・飲食などの地域産業と連携させることで、滞在と消費を拡大し、地域経済の付加価値を高める観光産業政策へと、早急に転換すべきである」と述べた。

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