まちの銭湯が減り続けている。
厚生労働省の衛生行政報告例（2024年度）によると、「一般公衆浴場」と位置づけられる銭湯は全国に2730施設で、半世紀で8割超が消滅したことになる。
都道府県別では、山形県が「銭湯ゼロ県」である一方、青森県は人口10万人あたり22.40施設で、「日本一の銭湯大好き県」といえる。
■後を絶たない廃業　重油高騰や物価高が追い打ち
銭湯は、公衆浴場法に基づき、地域住民の生活において「保健衛生上必要なもの」とされる施設だ。
戦後すぐの物価統制令の適用をいまも受け、都道府県が入浴料の上限を定めるのが特徴。
スーパー銭湯など「その他の公衆浴場」と異なり、自由に値上げはできない。
全国公衆浴場業生活衛生同業組合連合会によると、減少の背景には、各家庭に風呂が普及したこと、施設の老朽化、経営者の高齢化などがある。
そこに最近の国際情勢の不安定化で、湯を沸かすのに使う重油の高騰や物価高が重なった。
廃業が後を絶たず、組合に加入する銭湯は今年4月時点で1493軒まで減った。
そんな現状を受け、入浴料の引き上げが相次ぐ。
東京都は8月に大人料金の上限額を550円から600円に。
北海道でも10月から50円上げて550円になる予定だ。
■青森・鹿児島・大分…「温泉県が上位に」
消えゆく「地域の社交場」の数に地域差が生まれる要因は何か。
人口10万人あたりでみると、青森県に続くのが、鹿児島県（15.80施設）、大分県（11.52施設）だ。
公衆浴場研究家の原沢聡志さんは「温泉が多い県が上位にきている。街中の銭湯も温泉を使っているところが多い」と話す。
さらに、京都府や大阪府、東京都にも比較的多いのは、昭和の時代は人口が集中する都市部を中心に風呂がないアパートが多く、銭湯に通うのが生活の一部だった名残だ、と指摘する。

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近所の銭湯も半年ぐらい前に無くなったわ

いまはサウナブームが流行から文化に変わりつつあるので、そのサウナを取り込んだ銭湯はにぎわってる。
逆に昔ながらの馴染み客頼みの古いところは淘汰されている

大昔
銭湯には三助という男がいて
風呂屋の雑用と客の背中流しをやっていた
三助は男でも女でも相手をした
元は女の三助もいたが
客と○○Xする仕事になってきたので禁止された
男の三助も実はこっそり○○Xの仕事もしていた
嫁が銭湯に通うと妊娠する不思議な現象もあったらしい
なお2013年頃まで荒川区の銭湯に三助がいた