（略）

2025年の各年齢別の未婚人口の男女差は以下の通りである。

ご覧の通り、15歳から79歳にかけてすべての年齢帯で未婚人口は「男余り」となっている。

全体では約427万人の「男余り」となっているが、これは2020年の約430万人よりはわずかに減ったものの、前提の人口がすでに減少基調にある中でみれば、ほぼ高止まりといってよい。要するに、これは、仮に全ての未婚女性が全員結婚したとしても、約427万人の未婚男性にはそもそも相手がいないということである。

ちなみに、80歳以上で逆転するのは、80歳以上の高齢男性が初婚したわけではなく、未婚のまま天に召されたからである。

「未婚の男余り」というと若い独身男が余っているように思うかもしれないが、上記の統計を見ると、むしろ若者より中年の男余りが激しい。40歳を超えると、男女比で男の方が50％以上も多くなっている。つまり、「未婚の男余り」とは、「未婚のおじさん余り」ということになる。

「未婚のおじさん余り」の3要因
なぜ、「未婚のおじさん余り」が起きるのだろうか。

ひとつにはこれらの世代が置かれた経済環境がある。

たとえば、2025年時点での45歳は2005年当時25歳で、就職氷河期に苦しい就活をした世代でもある。運よく就職が決まった層は別にすれば、20-30代は結婚どころか生活がやっとという場合も多いだろう。

経済状態が芳しくないまま、気が付けば40代となり、結婚の機会を逸することになる。ちなみに、男性でも40歳以上で初婚はかなり厳しい確率となる。私は男性の初婚限界年齢は40歳と出している。

もうひとつは、結婚のお膳立てシステムであった職場結婚の崩壊がある。

この世代がちょうど結婚適齢期であった2005-2010年あたりから「職場のセクハラ問題」が厳しくなり、昭和の頃にように上司が部下の結婚をお世話することもなくなった。それどころか、職場での恋愛がセクハラ扱いされるリスクとなり、職場きっかけの結婚が大幅に減少した頃だ。

そして、地味にボディブローのように効いたのが、離婚の増加である。

離婚の増加と未婚の増加は一見無関係に見えるが、実は奇妙に関係する。

離婚が少なかった時代（1950-70年代）には、そもそも生涯未婚率は男女とも5％以下の皆婚時代である。生涯未婚率の男女差はも全くなかった。

しかし、その後離婚が増え、今や相対離婚率38％にもなっている。離婚が増えれば、比例して再婚も増えるのだが、ここで男女差が発生する。

離婚した女性は男性ほど再婚率が高くないのに対し、離婚した男性はすぐに再婚する傾向が高い。そして、その再婚相手に初婚女性を選ぶ。つまり、離婚再婚を繰り返す「時間差一夫多妻男」が増えると、その分一度も結婚したことのない未婚男が割を食うことになるのだ。

恋愛強者の総取り現象は、ここでも起きている。


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