コロナ禍のせいではなかった
日本観光振興協会による別の経年調査によれば、過去１年以内に「宿泊をともなう国内旅行」へ参加した人の割合（参加率）は、2017年度に49.0%を記録したという。
つまりコロナ禍の３年ほど前から、１年間に１回も「宿泊する国内旅行」に行かない人が過半数に達していたことになる。
翌2018年度の「参加率」は50.1%に回復し、かろうじて半数を超えたものの、その翌年の2019年度から2024年度までの５年間は、50%を切った「参加率」で推移している。

この「参加率」と合わせて、「参加希望率（出かける意向の割合）」の調査結果も公表されている（下図 1－7）。

国内旅行の「参加希望率」は、東日本大震災の2011年度にピークを打ち、同年の81.9%から年々下降していった。
そして2017年度から、急減といえるほどの右肩下がりを示し、コロナ禍の影響が深刻化する直前の2019年度で、すでに61.1%まで下降していた。
その後の「参加希望率」は５割を下回ってはいないものの、しかし2024年度には53.1%まで低下した。
あと少しで半数を割るところまできている。

こうして2014年度から2024年度までの10年間で、およそ20ポイントも国内旅行への「参加希望率」が減少したことは、もっと知られてもよい社会的傾向である。

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