次世代の主役であるユース世代が、多様な人々と一つのテーブルを囲んで対話するBusiness Insider Japanの共創プロジェクト「NEXT TABLE（ネクストテーブル）」による記事です。

私は現在、都内の大学に通う4年生だ。3年生だった昨年、憧れの海外生活に挑戦すべく、ワーキングホリデー（以下、ワーホリ）制度を利用してオーストラリアのパースで暮らした。

さまざまなバックグラウンドを持つ人々が集まるオーストラリアでは、日本人に出会えば「同郷」というだけで自然と会話が弾んだ。

しかし、現地で多くの日本人と交流するうちに、ある共通点に気がついた。


「日本で看護師をしていました」

「保育士の資格を持っています」

なぜか看護師や介護士、保育士──いわゆる「国家資格職」の人が多いのだ。


日本では今、医療や介護、保育業界の人手不足が問題になっている。その“足りないはず”の職種の人たちが、なぜ海を渡り、オーストラリアで働いているのか。

帰国した私は、現地で出会った看護師と保育士の友人2人、そして日本ワーキングホリデー協会の真田浩太郎さんに、その実態とその後の話を聞いてみることにした。


「資格があったから、キャリアに対する不安はありませんでした」


そう話すのは、日本で5年ほど看護師として働いた後、2024年にワーホリでオーストラリアに渡ったみさきさんだ。コロナ禍で「いつか海外で暮らしてみたい」という思いを強め、パンデミックが落ち着いたタイミングで渡豪を決断。


現地では、介護資格を取得するスクールに4カ月通った後、シドニーとパースの介護施設で介護士として働き始めた。


日本でのキャリアをいったん中断するという選択に、迷いや不安はなかったという。


「人手不足の業界なので、資格さえあれば帰国後にまた仕事を見つけることは難しくないと思っていました。その安心感も、渡豪を決めることができた理由の一つです」


介護現場で働いたみさきさんも、日本との大きな環境の差を実感していた。「まず、残業が全くありませんでした。残っていたら‘‘早く帰って”と言われたほどです」


オーストラリアでは、残業代や土日祝日・夜勤手当などの給与制度が国によって定められ、有給申請などもアプリケーション上で完結するという。日本ではサービス残業や前残業が当たり前だったため、その違いは衝撃だった。


給与面での差も歴然だった。現地での手取りは2週間で約28万円。日本で看護師として働いていた頃の月収24万円を半月で上回っていた。

さらに印象的だったのは、「無理をしなくても現場が回る」ことだった。

「日本ではベッドから患者さんを起こすのも、身体を拭くのも基本はワンオペ。身体中ばきばきになるのが普通でした。でもオーストラリアでは常に2人1組で作業し、監督者も配置されています。患者を起こす際に使用する補助機械の整備も進んでいて、1人で過酷な身体介助を抱え込むことはありませんでした。『働く人が守られている』と感じました」


現在、ワーホリを終えて日本に帰国している。

海外で働く経験の価値を認めつつも、「海外のほうが絶対によい」と単純に言い切るわけではない。

みさきさんは、英語力やビザの問題に加え、「家族や友人が遠いこと」を帰国の大きな理由に挙げる。

「給料はよかったし、働きやすかった。でも、一生住むかと言われると違いました。やっぱり日本が恋しかったですし、現地の看護師としてキャリアアップするには、大学への再進学や非常に高い英語力が必要で、限界も感じました」

https://news.yahoo.co.jp/articles/c21885aba41e9e6d85b1ab333e53ada4b7f80dd5?page=1