なぜ日本人は英語が苦手なのか。巧みな英語を使いこなす経営コンサルタントのショーン川上さんは「日本人の英語習得における最大の構造的ハードルは、皮肉にも発展した経済と国内市場の大きさのせいである」という――。

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　※本稿は、ショーン川上『英語力の核心』(アルク)の一部を再編集したものです。

■日本の英語力は123カ国中96位

　日本は英語教育に莫大な投資をしています。筆者が仕事でお世話になっている日本を代表するシンクタンク、矢野経済研究所の調査によると、2024年度の国内語学ビジネス市場は約7906億円(2025年度も7901億円とほぼ横ばいで推移する見通し)。市場全体は成熟しつつも、最近では「英語を教える」から「学習に伴走する」英語コーチングビジネスやAI英会話アプリなどがけん引役となり、成人向け教室や関連ビジネスが成長を続けているとのことです。

　しかし、この莫大な投資に対するリターンはどうでしょうか？　EF英語能力指数(以下EFEPI)2025年版によると、日本は123カ国中96位。アフガニスタンと同順位で、5段階中最低の「Very Low Proficiency(非常に低い能力)」に転落しました。2011年の初回調査(14位/40カ国)から11年連続で下落。アジア25カ国中でも17位と低迷し、韓国(48位)にも大きく差をつけられています。

　客観的なテストスコアも同様です。TOEFLiBT(2024年)の日本人平均は72点で、韓国の86点、中国の85点、世界平均の86点を大きく下回ります。TOEICL＆Rも564点(31位/45カ国)で、韓国の678点に100点以上の差があります。興味深いのは、韓国も日本に劣らず巨額を投じている点です。

■英語学習の「成否」を左右するモノ

　Samsung経済研究所(SERI)の2006年試算では英語教育総支出が14.3兆ウォン(GDP比1.9％)でしたが、韓国統計庁によれば2024年の小中高私教育費だけで29.2兆ウォンと過去最高を4年連続で更新し、英語が最大の支出科目です。留学費用や企業研修等を含めた総支出は約57兆ウォン(GDP比約2.2％)に達すると推計されます。2006年にTOEFL147カ国中111位だった韓国は現在86点まで上昇しましたが、その代償として教育費が家計を圧迫し、社会問題化しているほどです。

　一方、EFEPIで常に世界上位を占めるオランダや北欧諸国では、英語が小学1年から必修であり、テレビも吹替ではなく字幕文化。英語は「追加で学ぶもの」ではなく、日常に埋め込まれています。シンガポールやフィリピンも同様で、英語が公用語・教育言語として制度化されているため、民間の「英語教育市場」という概念自体が日本とは構造が異なります。

　この国際比較から見えるのは、「費用をかければ成果が上がる」という方程式は成り立たないということ。教育アプローチ、言語環境、学習者の「切迫感」――これらが成否を左右しているようです。

　日本の英語教育市場は「リピーター」に支えられているとも指摘されます。英会話学校や教材に手を出すものの挫折し、再挑戦するサイクル。この構造自体が投資効率の低さを物語っています。GDP世界4位、「絶対的貧困率」は世界最低水準――英語ができなくても、飢えることも住む場所を失うこともない。

　世界有数の英語学習市場を持ちながら英語力96位というパラドックスの根底には、まさにこの「英語がなくても生きられる」豊かさがあるのです。

■韓国の学生が語った「切迫感」

　ソウルで開催された国際ビジネスシンポジウムに招かれたときのことです。懇親会で隣に座ったのは、延世大学経営学部に通う22歳の女子学生、ジヨン(仮名)さん。彼女の英語は完璧ではありませんでしたが、積極的に話しかけてきました。

　Can I practice my English with you？　I need to improve it before graduation.

　(英語の練習をさせてもらえますか？　卒業までに上達しないといけないんです)

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