【中日】ナゴヤ球場移転、公募受け付け開始!「将来、3軍制ができるように」
老朽化などに伴う中日2軍の本拠地・ナゴヤ球場の移転について中日新聞社と中日球団は27日、名古屋市中区の中日新聞社で記者会見し、公募条件を公表するとともに受け付けを開始した。
条件は、利用可能面積がナゴヤ球場の約2倍となる7万~8万平方メートルで、バンテリンドームナゴヤと同程度の広さのメイン球場に加え、サブ球場を必須施設に盛り込んだ。1次提案の締め切りは7月17日で、2次提案は10月30日まで。来年5月ごろに優先交渉権者を決め、2030年代前半の移転を目指す。
昨年11月に東海地方の地方自治体を対象に公募すると発表して以降、愛知、岐阜、三重各県の35市町から問い合わせを受けたという。球場が2面になることについて、中日球団の佐藤昌雄常務取締役経営企画本部長は「将来的な話として、3軍制の声が上がった時に対応できるようにしたいという思いはあります」と語った。
新拠点のコンセプトには「ドラゴンズ・ベースボールタウン構想」を掲げる。誰もが高め合う「最高の育成環境」、地域へ届ける「野球振興の拠点」、地域とともに歩む「持続可能な運営モデル」と定めた。
選手が研さんを積めるプロ・アマ融合のシンボルとして少年野球や女子野球を支援し、アマ指導者の育成にも取り組む。自治体との役割分担による運営スキームを構築し、地域の共有財産として価値を高め続ける狙いがある。

https://www.chunichi.co.jp/article/1257718
条件は、利用可能面積がナゴヤ球場の約2倍となる7万~8万平方メートルで、バンテリンドームナゴヤと同程度の広さのメイン球場に加え、サブ球場を必須施設に盛り込んだ。1次提案の締め切りは7月17日で、2次提案は10月30日まで。来年5月ごろに優先交渉権者を決め、2030年代前半の移転を目指す。
昨年11月に東海地方の地方自治体を対象に公募すると発表して以降、愛知、岐阜、三重各県の35市町から問い合わせを受けたという。球場が2面になることについて、中日球団の佐藤昌雄常務取締役経営企画本部長は「将来的な話として、3軍制の声が上がった時に対応できるようにしたいという思いはあります」と語った。
新拠点のコンセプトには「ドラゴンズ・ベースボールタウン構想」を掲げる。誰もが高め合う「最高の育成環境」、地域へ届ける「野球振興の拠点」、地域とともに歩む「持続可能な運営モデル」と定めた。
選手が研さんを積めるプロ・アマ融合のシンボルとして少年野球や女子野球を支援し、アマ指導者の育成にも取り組む。自治体との役割分担による運営スキームを構築し、地域の共有財産として価値を高め続ける狙いがある。

https://www.chunichi.co.jp/article/1257718
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